複数広告媒体の相乗性 ｜弁護士・法律事務所専門 ホームページ制作会社

複数広告媒体の相乗性

2018年5月16日

• 弁護士マーケティング通信

インターネット広告の費用対効果を見る際の2つの視点

リスティング広告やポータルサイト広告、SEO対策などのインターネット広告を実践する際、

 

広告費用に対して、実際どれくらい集客に繋がったのかという、

 

いわゆる費用対効果は必ず気になることだと思います。

 

私は、この「費用対効果」に関して、2つの視点で見るべきだと考えています。

 

2つの視点とは。

 

1つ目の視点は、広告一つ一つ、「単体での費用対効果」です。

 

例えば、弁護士ドットコムというポータルサイトに月々3万円の広告費用を1年間投下した場合、36万円の広告費用となります。

 

そしてそれに対して、仮に10件の受任があり、1件当たりの平均受任単価（着手金ベース）が50万円だとすると、

 

10件×50万円＝500万円の収益が上がったことになり、36万円の広告に対して500万円の費用対効果があったことになります。

 

これは、広告を活用する際には、いの一番に皆さんが気にする視点だと思います。

 

そして、この成果によって広告の良し悪しを決めることになるでしょう。

 

もちろん、広告の費用対効果を見る際には、これをしっかりと数値化して計測することが一番大切です。

 

少し話は逸れますが、「クロス・メディアマーケティング」という言葉が10年ほど前から広告業界で盛んに言われています。

 

簡単に説明すると、TV の CM、雑誌や新聞の広告、Web など複合的にメディアを活用し、相乗効果を狙って高い効果を生み出そうということです。

 

この点、小規模の法律事務所においては、さすがにTVや雑誌、新聞広告を使用することは費用面から考えて適切だとはいえません。

 

小規模の法律事務所がクロスメディアマーケティングを実践することは、複数のインターネット広告を使って集客することです。

 

例えば、ホームページのリスティング広告とポータルサイトなど。

 

実際に弊社がお手伝いする法律事務所の方々には複数のインターネット広告を使って集客を行うことを推奨することが多いのですが、

 

電話でお問合せがあった際、相談者に「何をみてお問合せいただきましたか？」と質問してもらうことを喚起しています。

 

すると、「ホームページと弁護士ドットコムです。」など、複数の媒体を答える方が多いというデータが取れました。

 

複数メディアを閲覧して問合せされた割合が、全体の問い合わせの30％を超えるところもあるぐらいです。

 

このように、弊社でも日々お手伝いをしながら、

 

インターネット広告を複数活用して相乗性を高めるのはかなり効果的だと実感しております。

そして、ここで話は費用対効果についてもどるのですが、

 

クロスメディアマーケティングをする際には、

 

費用対効果の2つ目の視点である、「広告費用に対する全体の費用対効果」という視点が大切になってきます。